正直に言うと、私はそれまで医療費控除という制度そのものをよく理解していませんでした。
結婚してから、仕事の忙しさもあって体の不調を感じる場面が増え、病院や薬局、整骨院に行く回数が少しずつ増えていきました。
それでも、「体調が悪いんだから仕方ない」「医療費はただの出費」だと思い込み、制度を使うという発想自体がありませんでした。
医療費控除という言葉自体は、RSU（会社から付与される株式報酬）が入ったことで、会社員でも確定申告をする必要が出てきたそのタイミングで知りました。
ただ、そのときの理解は、「医療費が10万円を超えた人が使える制度らしい」という程度で、自分たちは関係ないものだと思い込んでいました。
その後、整骨院の扱いについて解説している動画を見たことで、「もしかして、自分たちの医療費の考え方が間違っているかも」と感じ、初めて医療費をきちんと整理してみることにしました。
そもそも医療費控除とは、どんな制度なのか
医療費控除は、
1年間（1月〜12月）に支払った医療費が一定額を超えた場合に、税金の負担を軽くできる制度です。
多くの場合、基準として出てくるのが
「年間10万円を超えた分」 というラインです。
これは、医療費控除の基準が
「10万円」または「所得の5％」のどちらか低い方
とされており、一般的な会社員世帯では結果的に
10万円が基準になるケースが多いためです。
その年に支払った医療費の合計が、この基準額を超えている場合、
超えた部分について、
税金の計算をやり直すことができます。
ここで重要なのは、
医療費控除は給付金のようにお金が直接もらえる制度ではなく、
税金を払いすぎていた場合に調整される仕組みだという点です。
医療費控除を知っても「自分は対象外」だと思い込んでいた
医療費控除という制度を知ったあとも、
私はしばらく
「これは自分には関係ない制度だ」
と思い込んでいました。
理由ははっきりしていて、
整骨院の自費治療が医療費控除の対象になり得ることを知らなかったからです。
その前提で考えていたため、
- 病院や薬局の分だけを頭の中で計算していた
- 整骨院の費用は最初から合算に入れていなかった
結果として、
「どう考えても10万円には届いていない」
と、自分で勝手に結論を出していました。
制度を知っていたつもりでも、
判断に使っている前提そのものがズレていた
という状態だったと思います。
動画をきっかけに、考え方が一気に変わった
考え方が大きく変わったのは、
整骨院と医療費控除の扱いについて解説している動画を見たことがきっかけです。
それまでの私は、
- 医療費控除＝病院や薬局の話
- 整骨院の自費治療＝対象外
と、かなり雑に線を引いていました。
動画の中で説明されていたのは、
「自費かどうか」「保険が効くかどうか」ではなく、
その支出が“治療目的”かどうかで考えるという視点でした。
この説明を見て初めて、
自費治療だから対象外
→ そもそも判断の軸が間違っていたかもしれない
と気づきました。
特に印象に残ったのは、
「制度を知らないまま、“対象外だと思い込んで切り捨てている人が多い」
という指摘です。
私自身、
10万円を超えていないと勝手に判断し、
医療費を合算すらしていなかったので、
まさにその状態でした。
この動画をきっかけに、
「対象かどうかを決める前に、
一度ちゃんと自分の医療費を整理してみよう」
と思えるようになり、
実際に合算した結果、10万円を超えていることに気づきました。
私が参考にした動画はこちらです。
※あくまで制度の考え方を知るための参考として見たもので、最終的な判断は自分たちの医療費の内容を整理したうえで行いました。
専門用語を並べるタイプではなく、
「どういう考え方で判断すればいいのか」を
生活者目線で説明してくれている内容だったので、
医療費控除に苦手意識がある人でも理解しやすいと感じました。
医療費を整理したら、10万円を超えていた
正直、
「今さら整理しても意味がないかもしれない」
という気持ちもありました。
それでも、
一度ちゃんと数字として並べてみないと、
本当に対象外なのかどうかは分からないと思い、
医療費を整理してみることにしました。
実際に医療費を整理してみると、
想像以上に金額が積み上がっていました。
- 自分のぎっくり腰による整骨院通院費
- 配偶者の慢性的な不調による整骨院通院費
- 病院での検査費
- 入院にかかった費用
- 薬局での薬代
これらを合算すると、
合計でおおよそ15万円程度になっていました。
それまでの感覚では、
「せいぜい数万円くらいだろう」と思っていたので、
数字として並べてみて初めて、
10万円を超えていることを実感しました。
整骨院の自費治療が多い人が、知っておくと楽なこと
ここからは、
実際に調べて・動いてみて
「これは先に知っておきたかった」と思ったことです。
医療費控除は、5年以内ならさかのぼって申告できる
医療費が10万円を超えない場合でも、
セルフメディケーション制度という別の制度を検討できるケースがあります。
これは、
病院にあまり行かず、
市販薬を中心に体調管理をしている人向けの制度です。
医療費控除と同時には使えませんが、
「自分たちはどちらを検討する立場なのか」を整理するために、
存在を知っておくだけでも判断がしやすくなります。
10万円を超えない場合は、セルフメディケーション制度という選択肢がある
医療費が10万円を超えない場合でも、
セルフメディケーション制度という別の制度を検討できるケースがあります。
これは、
病院にあまり行かず、
市販薬を中心に体調管理をしている人向けの制度です。
医療費控除と同時には使えませんが、
「自分たちはどちらを検討する立場なのか」を整理するために、
存在を知っておくだけでも判断がしやすくなります。
領収書は、なくしていても再発行できる可能性がある
私はこれまで、
整骨院の領収書を毎回捨てていました。
理由は単純で、
「どうせ自費治療は使えない」と思い込んでいたからです。
あとから整骨院に相談したところ、
時間はかかりましたが、再発行してもらうことができました。
対応できるかどうかは整骨院によりますが、
なくしたからといって、
すぐに諦める必要はないと分かりました。
通院にかかった交通費も、条件付きで整理できる
通院のために使った公共交通機関の交通費は、
「通院のために必要だった」と説明できる場合、
医療費控除の対象として整理できるとされています。
私の場合は、
病院や整骨院に行くために実際に使った移動に限って、
交通費を整理するようにしました。
一方で、
- 通院のついでに立ち寄った移動
- 日常の買い物や用事と混ざってしまう移動
こうしたものは、
通院との関係を説明しにくいと感じたため、
最初から含めない判断をしました。
また、
自家用車で通院した場合のガソリン代や駐車場代については、 原則として医療費控除の対象にはならないとされています。
日常利用と切り分けることが難しく、
金額や通院との対応関係を客観的に説明しにくいためです。
そのため、
自家用車での通院は、
最初から医療費に含めない前提で考えた方が、 余計な迷いがなく安心だと感じました。
まとめ：医療費控除は「知っていても使えないまま終わる制度」だった
今回、自分たちの医療費を整理して分かったのは、
医療費控除は知らないと使えない制度ではなく、
知っていても、前提を間違えると使えない制度だということでした。
-
医療費控除という言葉は知っていても
「10万円を超える人の制度」と思い込むと、
そもそも整理する発想が生まれない
-
自費治療＝対象外と決めつけると、
整骨院の費用を最初から切り捨ててしまう
-
結果として、
実際には条件を満たしていても、自分で対象外にしてしまう
私の場合も、
制度を知らなかったわけではありませんでした。
ただ、
- 何を合算するのか
- どういう基準で判断するのか
この前提を理解していなかったことで、
「使えないまま終わる側」に立っていました。
今回の経験で大きかったのは、
節約や我慢を頑張る話ではなく、
一度、ちゃんと整理してから判断する
という姿勢に切り替えられたことです。
医療費控除は、
誰にでも必ず関係する制度ではありません。
でも、
「関係ない」と決める前に、一度立ち止まって確認する価値はある
そう実感した出来事でした。
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